今後のキヤノンの今後の業績と配当金回復の可能性について考える

キヤノンとの付き合いは長い。

SBI証券の取引履歴で記録に残しているのは、2017年12月12日の取引以降だが、たしかSBI証券に口座開設した2005年ぐらいから、買ったり売ったりしている。

途中ブランクがあったものの、2015年ぐらいからまた購入し始めて、一時は1200株(360万円相当)まで買い進めた。

そこまで買った理由はやはり配当利回りの魅力だ。

キヤノンのように財務に優れ、国際的なブランド価値も高く、投資家目線を意識する会社が、そうそう減配をすることはないだろうと思って、押し目買いを続けていった。

これまでの購入単価の平均は2800円で、現在は600株を保有していて、損益は96,300円の含み損となっている。

これでも大きく保有割合を減らしたのだが、個別銘柄としては最も保有比率が高い。

1200株持っていた時は当然もっと比率が高かった。

そのせいで、2020年のコロナショックと減配ショックの影響をもろに受けて、僕の資産価値減少の最大要因の一つとなった。

確か一時は100万円近くの含み損を抱えた。

本当に頭が痛かったが、そのおかげでポートフォリオ見直しに本格的に着手できたともいえる。

事業内容は

キヤノンと言えば、カメラやプリンターのイメージがある。

実際には、オフィス機器を含むプリンティングの事業が57%と最も大きな割合を占めている一方、カメラをはじめとするイメージングは17%に過ぎない。そして近年比重を高めているのが成長分野とされているメディカルの14%となっている。

https://global.canon/ja/ir/individual/detail/02.html

カメラはスマホの台頭でもう将来性はなさそうなので、これぐらいの比率まで下がっていることは安心だ。

一方で買収でポートフォリオに加えたメディカルには期待したい。

利益面ではプリンティング事業の営業利益率が最も高く、ここの業績が会社全体の収益性を大きく左右することになる。

法人向け、個人向け、産業向けの製品をほぼほぼバランスよく持っていることは、事業の安定上重要だと思う。

現にコロナ禍ではオフィス向けが落ち込む一方、リモートワーク向けのインクジェットプリンターが伸びて補完した。

財務内容は

御手洗社長が米国法人の社長を務めていた時に、「営業利益5%も出せないのであれば、銀行にカネを預けておくほうがましだ」とアメリカ人に言われたというエピソードがある。

営業利益5%も出せない会社に存在価値はない、と考えているということだ。

そういう意味では、コロナ禍に沈んだ2020年12月期は3.4%の営業利益率となり、不本意な実績だが、2019年以前ではおおむね5-10%の間で推移してきた。

売上高3兆円の企業で、このレベルを維持しているとしたら、まあ合格点だろうと思う。

https://global.canon/ja/ir/finance/highlight.html

自己資本比率は56.4%でまずまずであり、利益剰余金比率は75%ある。

無借金経営で有名だったが、現在はそこそこ有利子負債はある、とはいっても10%以下なので問題はない。

2021年12月期には営業利益率が約6%に復帰する見込みだが、これを確実にして、また10%を狙えるところまでもってきてほしいものだと思う。

流動比率は200%近くて安全圏だが、自己資本に対する固定資産の割合は若干高い気がする。

売上と利益の推移には目が離せないが、総じて財務基盤は固い会社だと言えると思っている。

配当は

2020年に衝撃の減配を発表するまで、毎年150円以上の配当を続けてきた。

このおかげで1,000株持っていれば15万円の配当金がもらえていたのだが、配当性向を見てみると、それには多少無理があったとも言える。

特に2019年は利益が減少したにもかかわらず配当を維持したため、配当性向が136%と大幅に上昇してしまった。

2020年度には配当を半分に減らすというショッキングな対処を行い、僕のようなキヤノン依存の投資家には大きな打撃を与えた。

が、長期的な配当の継続や、財務基盤の維持を考えると、短期としては受け入れざるを得ない施策だと思う。

減配後、2021年には若干の復配を期待しているが、配当性向としてはこれぐらいのほうが安定配当の維持という意味では安心ができる。

現在は保有株数を半分に減らし、配当も減ったので、もらえる配当金はピーク時の3分の1ぐらいになってしまった。

配当目的で保有を始めたが、そもそも会社としての実力は非常に高く、国際競争力もあると確信しているので、今は値上がり期待のほうが大きい。

ちなみに投資家への還元方針としては配当、といっているので、株主優待を出すことはなさそうだ。

今後の目標

株価目標を考えるときにPERのような財務指標を参考にすることはあまりない。

計算が面倒だということもあるが、利益の予測は当てにならないし、株価がいつもそれに素直に反応するとは限らないからだ。

なので、過去10年ぐらいの高値圏を見て、またいつかこれぐらいまで復調する時が来るだろう、という予測というか「期待」するのが、僕のざっくりした読み方だ。

そう考えると、また4,000円ぐらいまで行く時があるに違いない、と期待している。

一応数字でも見てみると、利益が3,000億円(2018年度並み)に回復した場合、株価が4,000円でもPERは18倍ぐらいになる。

2019年度の23倍という数字と比較しても、まだ低いとういことだから、とにかく利益回復さえすればもっと上がる可能性もあるだろう。

そしてもちろん、利益回復に伴って復配、増配が起こり、それも株価後押し要因になる。

塩漬け覚悟で長期保有、と思っていた割には半分ぐらい売ってしまったが、これ以上は売らないでとりあえず長期にわたって配当還元を享受し続けたい。

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